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治験形態の転換によるドラッグラグ・ドラッグロスの解消を目指し 日本CTX 研究会に加入

作成者: Sample HubSpot User|2023年10月26日

株式会社リニカル(以下、リニカル)は、1010日に、国内の治験形態の転換(Clinical Trial TransformationCTX)により国際共同治験への参画を一層促進し、ドラッグラグ・ドラッグロスの解消を目指す日本CTX研究会に会員として参画したことをお知らせいたします。日本CTX研究会は三菱総合研究所が101日に設立したもので、製薬企業やCRO、医療機関など治験に関わる10以上の企業・組織が参画しています。

リニカルは創立以来、日本発のグローバルCROとして、日本市場における欧米市場と比較した医薬品の承認時期の遅れ(ドラッグラグ)や未承認薬の増加(ドラッグロス)の解消に向け事業を展開しております。今回の参画により、DCT(分散型臨床試験)をはじめとした自社の取り組み・サービスをより一層進化させるとともに、日本におけるドラッグラグ・ドラッグログ解消に貢献できるように邁進してまいります。

【日本CTX研究会について】

株式会社三菱総合研究所(代表取締役社長:籔田健二、以下 MRI)は、101日に、国内の治験形態の転換(Clinical Trial TransformationCTX)により国際共同治験への参画を一層促進し、ドラッグラグ・ドラッグロスの解消を目指す日本CTX研究会を設立しました。

日本CTX研究会では、CTX推進の最初のトピックとして、DCTDecentralized Clinical Trial:分散型臨床試験)*を取り上げます。DCTは、COVID-19の流行を契機に世界的に取り組みが加速したが、日本では導入について規制整備が進みつつある段階です。本格的には、DCT導入が遅れることによる治験におけるジャパンパッシングに関する危機感や、DCT導入に向けた不明点や不安等についての共通認識を、ステークホルダー間で持つことが重要です。また、普及においては、DCT導入の実績・エビデンスも重要です。

日本CTX研究会では、ステークホルダー間のDCTに関する共通認識の醸成、DCT導入・普及の課題の深堀、それを解決するために必要な国としての取り組み(規制、制度、支援等)を提言することで、実績・エビデンスを創出しやすい環境づくりに取り組みます。

ご関心がある方は下記の「日本CTX研究会に関するお問合せ先」までご連絡ください。

*デジタル技術を活用し、医療機関に来院することなく患者の自宅など遠隔地で実施する治験。オンライン治験やリモート治験とも呼ばれる。

【日本CTX研究会に関するお問い合わせ】

株式会社三菱総合研究所 ヘルスケア事業本部 「日本CTX研究会」事務局 吉田、川上

電話:03-6858-1480  メール:jctx@ml.mri.co.jp